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まさかづくしの新春対談

昨年12月に毎日新聞の「記者の目」をご紹介したように、
日本医療法人協会という団体が医療事故調の独自のガイドラインを作成し、
「単純ミスは第三者機関に届けない」
「調査報告書に再発防止策は記載しない」
「遺族に院内調査報告書を開示すべきでない」
と主張を繰り返されています。

私は医療事故調ガイドライン作成の研究班に所属しているのですが、
班会議でも「そのような姿勢では、医療の透明性や信頼性の担保ができない
。再び患者の医療への信頼が失墜する」と意見を述べているところです。
これは、患者や遺族の立場だけでなく、
この制度を前向きに実現していこうと議論を重ねてきた
医療者や弁護士の方々も意見を同じくするところです。

その医療法人協会から11月下旬、
「協会ニュースで会長との新春対談を」と依頼が入りました。
ご依頼時には医療事故調ガイドラインがメインテーマとは伺っていなかったのですが、
蓋を開ければまさかの全面的医療事故調ガイドライン対談。
そして、まさか、まさかの
私の意見を全面的に会長が受け止めてくださる対談だったのです。

新春対談が掲載された協会ニュースが発行されて、
協会のHPでも誌面がアップされていますので、
以下のサイトで読んでみてくださいませ。
上記の主張を繰り返されている日本医療法人協会の方や
関係者も同様に全面的に受け止めてくださると嬉しいのですが…。

日本医療法人協会ニュース
http://ajhc.or.jp/news/201501free.pdf

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